本記事ではキヤノンの面接対策のための企業研究や、働く職場としての待遇やワークライフバランスについての情報をまとめています。
私自身も複数回の転職を経験しており、売上高〇兆円規模の日本を代表する大手企業から内定を獲得してきましたが、倍率の高い大手企業の採用選考を突破するには徹底した企業研究によりその会を調べ上げ、面接時のトークの引き出しを増やして他の候補者との差別化をすることをすることは極めて重要だと実感しています。
本記事を参考に企業研究を進めて、希望の企業への入社を実現する方が一人でもいらっしゃれば幸いです。
- キヤノンの面接対策【転職内定への企業研究と中途採用倍率・難易度】
- キヤノンの企業理念と経営方針【面接トークの基本方針】
- キヤノンの売上高と財務内容【面接前に理解が必須】
- キヤノンの海外売上比率【海外赴任希望者は面接のネタに】
- キヤノンの事業内容と売上比率【転職面接の話題を広げる】
- キヤノンの競合他社【面接対策には他社比較が有効】
- キヤノンの格付け
- キヤノンの中期経営計画【面接のネタに使える】
- キヤノンの歴代社長の経歴
- キヤノンの歴史と沿革、ニュース
- キヤノンの中途採用求人の探し方【転職エージェントを活用】
- キヤノンの採用倍率と転職難易度
- キヤノンの平均年収と勤続年数
- キヤノンの新卒入社の初任給
- キヤノンのワークライフバランス【勤務時間、年間休日、テレワーク、フレックスタイム】
- キヤノンの福利厚生、退職金制度
- キヤノンの離職率とホワイト企業度
- ホワイト企業度、ブラック企業度の評判【リストラ、残業時間】
- キヤノンのリストラ、過労死、労災
- キヤノンの転職口コミサイトでの評判
- まとめ キヤノンの面接対策【転職内定への企業研究と中途採用倍率・難易度】
キヤノンの面接対策【転職内定への企業研究と中途採用倍率・難易度】
まずはじめにキヤノンがどんな会社なのかについて会社概要を見ていきましょう。
キヤノンは1937年に設立され、主にカメラ、プリンター、半導体露光装置、医療機器などを取り扱っている企業です。2016年には当時、粉飾決算問題の渦中にあった東芝の子会社である東芝メディカルを買収し、メディカルシステム事業に本格参入しました。なお、キヤノンの社名の”ヤ”は小さい「キャノン」ではなく、大きい「キヤノン」です。
<キヤノンの会社概要>
会社名:キヤノン株式会社
英語表記:Canon Inc.
設立:1937年
本社所在地:東京都大田区下丸子三丁目30番2号
業種:電気機器
事業内容:カメラ、事務用機器等の製造販売
決算月:12月
連結売上高:3,593,299百万円(2019年12月期)
連結従業員数: 187,041人(2019年12月期)
株式上場:東証第一部、ニューヨーク証券取引所
会社HP:
キヤノンの企業理念と経営方針【面接トークの基本方針】
キヤノンでは企業理念、経営方針、行動指針を以下のように定め、企業経営の指針としています。企業理念や経営方針はただの言葉なので重視しない方も多いかもしれませんが、企業理念には会社が何を考えて経営をしていくかという考え方が凝縮されています。気にしすぎる必要はないと思いますが、企業理念が全く腹に落ちないような会社には入社をしても社風が合わない可能性が高いです。
企業理念を見る際には、自分の考え方や生き方から見て腑に落ちる内容かという点や、面接などの選考への挑み方として役に立てられそうかという目線で見ると良いでしょう。
企業理念
キヤノンは、たえず市場の要請を先取りし、先進的・国際的な金融サービス事業を通じて、新しい価値と環境の創造を目指し、社会に貢献してまいります。
経営方針
・キヤノンは、お客さまの多様な要請に対し、たえず質の高いサービスを提供し、強い信頼関係の確立を目指します。
・キヤノンは、連結経営により、すべての経営資源を結集し、経営基盤の強化と持続的な成長を目指します。
・キヤノンは、人材の育成と役職員の自己研鑚による資質の向上を通じ、働く喜びと誇りを共感できる風土の醸成を目指します。
・キヤノンは、この経営方針の実践を通じて、中長期的な株主価値の増大を目指します。
行動指針
Creativity(先見性と柔軟性を持って、たえず創造力あふれる行動をとろう。)
Integration(お互いの英知と情報を結合させ、人間的なふれあいを通じて、グループ力を高めよう。)
キヤノンの売上高と財務内容【面接前に理解が必須】
就職先や転職先の企業を選択する上でその企業の売上、業績、財務内容を見ることは極めて重要です。大企業であっても東芝のように不祥事がきっかけであっという間に倒産寸前に追い込まるのが今の時代です。
大企業だから安心、中小企業だから不安、というのは幻想で、正解は「企業による」です。企業ごとに決算情報や財務内容は良く調べて、業績が怪しい企業は就職先としては避ける賢さが必要になります。それではキヤノンの売上、業績、財務内容について見ていきましょう。
キヤノンの直近3事業年度の売上高、業績
キヤノンの直近3事業年度の売上高、業績は以下の通りです。
決算期 | 17年12月期 | 18年12月期 | 19年12月期 |
会計基準 | 米国基準 | 米国基準 | 米国基準 |
売上高(百万円) | 4,080,015 | 3,951,937 | 3,593,299 |
営業利益(百万円) | 331,479 | 342,952 | 174,667 |
営業利益率 | 8.1% | 8.7% | 4.9% |
経常利益(百万円) | 353,884 | 362,892 | 195,740 |
経常利益率 | 8.7% | 9.2% | 5.4% |
当期利益(百万円) | 241,923 | 252,755 | 125,105 |
利益率 | 5.9% | 6.4% | 3.5% |
総資産 | 5,198,291 | 4,899,465 | 4,768,351 |
自己資本 | 2,870,630 | 2,827,602 | 2,692,595 |
自己資本比率 | 55.2% | 57.7% | 56.5% |
キヤノン有価証券報告書(2019年12月期決算)を元に筆者作成
企業研究で就職先、転職先を選ぶときに特に注意してみたいのは下記の3点です。
<売上高>
売上高は会社の事業規模を把握する上で最も重要な指標ですので、採用選考を受けようとする会社については大まかな売上高の数値は頭に入れておきましょう。
<営業利益、経常利益>
利益を見ることで会社が事業を通じて儲かっているかどうかを確認します。当たり前ですが利益が出ない会社はそのうち倒産します。
利益については全部で5つの種類があり、それぞれの内容については別記事で解説していますので、そちらをご覧いただければと思います。
<自己資本比率>
自己資本比率は会社が持っている資産のうちどれだけが自社のものかを表す指標です。言い換えれば自己資本比率が多い企業ほど、借金体質の企業ということになりますので、企業を選ぶときはできるだけ自己資本比率が高い企業を選ぶと良いでしょう。
キヤノンの業績推移【売上推移と利益】
キヤノンの売上高と利益は以下のように推移しています。単年度の業績だけを見るだけではなく、過去からの業績の推移をみることで、その会社が成長過程にあるのか衰退過程にあるのかがわかります。
<キヤノンの売上高と利益の推移>
単位:百万円
キヤノンの海外売上比率【海外赴任希望者は面接のネタに】
企業分析でその会社の海外売上比率や地域別売上高を見るときのポイントは大きく3つあります。
①成長市場に進出できているか、事業の拡大余地があるか
就職、転職先の企業を見るときにその企業の将来性を重視する場合には、海外売上比率を見ることが一つの手段となります。日本は今後も少子高齢化が進むことは確実ですので、海外市場を開拓している企業は確実に有利になります。
②為替レートや海外諸国の経済の影響をどれだけ受けるか
海外で事業展開をしている企業の場合は、その事業展開している国や地域の経済状況やその国の通貨の為替レートの影響を受けます。経済が好調な国に進出している企業は事業を伸ばしやすく、また、その国の通貨に対して為替が円安になるほどその国での売上が伸ばしやすくなります。ただし、最近では単純に製品を日本から輸出するというビジネスモデルではなく、東南アジアなどの人件費の安い国で製品を作って輸出しているケースも多いので、為替レートが事業に与える影響はより複雑化しています。
③海外赴任や英語を使う機会がどれだけあるか
海外売上比率が高い企業は海外に現地法人を多く持っているケースがあり、その場合には海外赴任のチャンスが巡ってくる可能性も高くあります。また、海外赴任をしない場合であっても海外の取引先や関係会社とのやりとりが増えるので、英語が得意な方は語学を活かすチャンスが出てきます。
それではキヤノンの海外売上比率と地域別売上の状況を見てみましょう。
<キヤノンの地域別売上高構成比>
<キヤノンの海外売上比率と地域別売上高>
決算期 | 17年12月期 | 18年12月期 | 19年12月期 |
日本 | 884,828 | 869,577 | 872,534 |
米国 | 1,107,515 | 1,076,402 | 1,029,078 |
欧州 | 1,028,415 | 1,015,415 | 882,480 |
アジア・オセアニア | 1,059,257 | 990,530 | 809,207 |
計 | 4,080,015 | 3,951,924 | 3,593,299 |
国内売上比率 | 21.7% | 22.0% | 24.3% |
海外売上比率 | 78.3% | 78.0% | 75.7% |
単位:百万円
キヤノン有価証券報告書(2019年12月期決算)を元に筆者作成
キヤノンの事業内容と売上比率【転職面接の話題を広げる】
企業の面接では様々な角度からその会社の事業内容について理解しているかを問われるため、その会社が行っている事業やその業績などについて理解しておくことは必須です。その企業について知っている知識が多ければ多いほど、面接時の話の引き出しが増えるので、企業研究が十分でない他の候補者と差をつけることができます。
大企業の多くは単一のビジネスを行っているわけではなく、いくつかの事業を複合的に行っている場合が多く、その一つ一つの事業を内容ごとに区分したものをセグメントと言います。その企業が行っている事業をセグメントごとに分解し、事業内容やそれぞれの業績を知っておくとその企業のビジネスへの理解度がかなり深まります。
キヤノンでは以下のセグメント区分で事業を展開しています。
・オフィスビジネスユニット
・イメージングシステムビジネスユニット
・メディカルシステムビジネスユニット
・産業機器その他ビジネスユニット
セグメントごとの売上高と利益は以下のようになっています。売上高の規模が大きいセグメントがその会社の主力事業なのは間違いありませんが、必ずしも売上高の大きいセグメントが利益を稼いでいるわけではありませんので、売上高の規模と合わせて利益を稼いでいるセグメントを知っておきましょう。
<キヤノンのセグメント別売上高と利益>
それではここからは、各セグメントごとの事業内容、業績について見ていきます。
オフィスビジネスユニットの売上、業績と事業内容
<主要製品・サービス>
オフィス向け複合機、レーザー複合機、レーザープリンター、デジタル連帳プリンター、デジタルカットシートプリンター、ワイドフォーマットプリンター、ドキュメントソリューション
<主な製品ブランド>
・インクジェットプリンター「PIXUS」
・業務用フォトプリンター「DreamLabo」
・デジタル複合機「imageRUNNER」
<主要会社>
キヤノンプレシジョン㈱、キヤノン化成㈱、キヤノン電子㈱、キヤノンファインテックニスカ㈱、長浜キヤノン㈱、大分キヤノンマテリアル㈱、キヤノンマーケティングジャパン㈱、キヤノンシステムアンドサポート㈱、キヤノンITソリューションズ㈱、Canon Virginia, Inc.、Canon U.S.A., Inc,、Canon Canada, Inc.、Canon Solutions America Inc.、Canon Financial Services, Inc.、Canon Bretagne S.A.S.、Oce-Technologies B.V.、Oce Printings Systems G.m.b.H.&Co. KG、Canon Europa N.V.、Canon Europa Ltd.、Canon Ru LLC、Canon (UK) Ltd.、Canon Deutschland GmbH、Canon (schweiz) AG、Canon Netherland N.V.、Canon France S.A.S.、Canon Middle East FZ-LLC、Canon Italia S.p.A、Canon Reserch Centre France S.A.S.、佳能大連事務機有限公司、佳能(蘇州)有限公司、佳能(中山)事務機有限公司、Canon Vietnam Co., Ltd.、Canon Prachinburi (Thailand) Ltd.、Canon Business Machines (Philippines), Inc.、Canon (China) Co., Ltd.、Canon Hongkong Co., Ltd.、Canon Singapore Pte.Ltd.、Canon India Pvt. Ltd、Canon Australia Pty. Ltd.、Canon Information Systems Reserch Australia Pty. Ltd. 他
<業績情報>
決算期 | 18年12月期 | 19年12月期 |
売上高 | 1,804,002 | 1,699,653 |
営業利益 | 220,804 | 168,907 |
当期利益率 | 12.2% | 9.9% |
従業員数(人) | 95,052 | 91,664 |
売上高構成比 | 45.6% | 47.3% |
従業員数構成比 | 48.7% | 49.0% |
一人当たり売上高 | 19.0 | 18.5 |
一人当たり営業利益 | 2.3 | 1.8 |
単位:百万円
イメージングシステムビジネスユニットの売上、業績と事業内容
<主要製品・サービス>
レンズ交式デジタ.ルカメラ、コンパクトデジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、デジタルシネマカメラ、交換レンズ、コンパクトフォトプリンター、インクジェットプリンター、大判インクジェットプリンター、業務用フォトプリンター、イメージスキャナー、マルチメディアプロジェクター、放送機器、電卓
<主な製品ブランド>
・デジタル一眼レフカメラ「EOS」
・ミラーレス一眼カメラ「EOS M」
<主要会社>
福島キヤノン㈱、キヤノン・コンポーネンツ㈱、キヤノンファインテックニスカ㈱、大分キヤノンマテリアル㈱、大分キヤノン㈱、長崎キヤノン㈱、宮崎キヤノン㈱、キヤノンマーケティングジャパン㈱、Canon Virginia, Inc.、Canon U.S.A., Inc,、Canon Canada, Inc.、Canon Europa N.V.、Canon Europa Ltd.、Canon Ru LLC、Canon (UK) Ltd.、Canon Deutschland GmbH、Canon (schweiz) AG、Canon Netherland N.V.、Canon France S.A.S.、Canon Middle East FZ-LLC、Canon Italia S.p.A、Canon Reserch Centre France S.A.S.、佳能珠海有限公司、台湾佳能股份有限公司、Canon Vietnam Co., Ltd.、Canon Hi-Tech (Thailand) Ltd.、Canon Opt (Malaysia) Sdn. Bhd.、Canon (China) Co., Ltd.、Canon Hongkong Co., Ltd.、Canon Singapore Pte.Ltd.、Canon India Pvt. Ltd、Canon Australia Pty. Ltd.、Canon Information Systems Reserch Australia Pty. Ltd. 他
<業績情報>
決算期 | 18年12月期 | 19年12月期 |
売上高 | 1,007,365 | 806,425 |
営業利益 | 116,955 | 48,167 |
当期利益率 | 11.6% | 6.0% |
従業員数(人) | 53,049 | 48,341 |
売上高構成比 | 25.5% | 22.4% |
従業員数構成比 | 27.2% | 25.8% |
一人当たり売上高 | 19.0 | 16.7 |
一人当たり営業利益 | 2.2 | 1.0 |
単位:百万円
メディカルシステムビジネスユニットの売上、業績と事業内容
<主要製品・サービス>
デジタルラジオグラフィ、X線診断装置、CT装置、MRI装置、超音波診断装置、検体検査装置、眼科機器
<主要会社>
キヤノンメディカルシステムズ㈱、キヤノン電子管デバイス㈱、キヤノン・コンポーネンツ㈱、キヤノンマーケティングジャパン㈱、キヤノンメディカルファイナンス㈱、Canon U.S.A., Inc,、Canon Canada, Inc.、Canon Medical Systems USA, Inc.、Canon Europa N.V.、Canon Europa Ltd.、Canon Ru LLC、Canon (UK) Ltd.、Canon Deutschland GmbH、Canon (schweiz) AG、Canon Netherland N.V.、Canon France S.A.S.、Canon Middle East FZ-LLC、Canon Italia S.p.A、Canon Medical Systems Europe B.V.、Canon Medical Systems Manufacturing Asia Sdn. Bhd.、Canon (China) Co., Ltd.、Canon Hongkong Co., Ltd.、Canon Singapore Pte.Ltd.、Canon India Pvt. Ltd、Canon Australia Pty. Ltd. 他
<業績情報>
決算期 | 18年12月期 | 19年12月期 |
売上高 | 437,305 | 437,456 |
営業利益 | 28,839 | 26,744 |
当期利益率 | 6.6% | 6.1% |
従業員数(人) | 11,759 | 12,212 |
売上高構成比 | 11.1% | 12.2% |
従業員数構成比 | 6.0% | 6.5% |
一人当たり売上高 | 37.2 | 35.8 |
一人当たり営業利益 | 2.5 | 2.2 |
単位:百万円
産業機器その他ビジネスユニットの売上、業績と事業内容
<主要製品・サービス>
半導体露光装置、FPD露光装置、真空薄膜形成装置、有機ELディスプレイ製造装置、ダイボンダー、マイクロモーター、ネットワークカメラ、ハンディターミナル、ドキュメントスキャナー
<主要会社>
キヤノンプレシジョン㈱、キヤノントッキ㈱、キヤノン・コンポーネンツ㈱、キヤノンセミコンダクターエクィップメント㈱、キヤノン電子㈱、キヤノンアネルバ㈱、キヤノンマシナリー㈱、キヤノンマーケティングジャパン㈱、Canon U.S.A., Inc,、Canon Canada, Inc.、Axis AB、Axis Communications AB、Canon Europa N.V.、Canon Europa Ltd.、Canon Ru LLC、Canon (UK) Ltd.、Canon Deutschland GmbH、Canon (schweiz) AG、Canon Netherland N.V.、Canon France S.A.S.、Canon Middle East FZ-LLC、Canon Italia S.p.A、Milestone Systems A/S、Canon Reserch Centre France S.A.S.、Canon (China) Co., Ltd.、Canon Hongkong Co., Ltd.、Canon Singapore Pte.Ltd.、Canon India Pvt. Ltd、Canon Australia Pty. Ltd.、Canon Information Systems Reserch Australia Pty. Ltd. 他
<業績情報>
決算期 | 18年12月期 | 19年12月期 |
売上高 | 703,265 | 648,165 |
営業利益 | 65,546 | 15,481 |
当期利益率 | 9.3% | 2.4% |
従業員数(人) | 26,763 | 26,607 |
売上高構成比 | 17.8% | 18.0% |
従業員数構成比 | 13.7% | 14.2% |
一人当たり売上高 | 26.3 | 24.4 |
一人当たり営業利益 | 2.4 | 0.6 |
単位:百万円
キヤノンの競合他社【面接対策には他社比較が有効】
キヤノンの企業研究をするときに比較検討しておきたい競合会社は以下のとおりです。事業内容や業績を比較することで、よりキヤノンという会社への理解も深まると思います。
<キヤノンの競合会社>
・富士フイルム(デジタルカメラ、複写機、複合機、医療機器)
・リコー(複写機、複合機)
・コニカミノルタ(複写機、複合機)
・セイコーエプソン(プリンター)
・ソニー(デジタルカメラ)
・パナソニック(デジタルカメラ)
・ニコン(デジタルカメラ)
・オリンパス(デジタルカメラ)
キヤノンの格付け
格付けとは格付け会社と呼ばれる会社がその会社の信用力を評価してランク付けをしたもののことを言います。信用力とはその会社が債券を発行してお金を借りた場合に、そのお金をきちんと返せるかどうかのことを言います。つまり、格付けが高い会社は財務内容が良好で経営状態が安定していると見ることができます。
国内の代表的な格付け機関である格付投資情報センター(R&I)の発行体格付けでキヤノンの格付けを見てみましょう。
<企業ごとの発行体格付け>
AAA | |
AA | キヤノン、三菱電機、KDDI、東日本旅客鉄道、日立製作所、旭化成、味の素、信越化学工業、アステラス製薬 |
A | パナソニック、オリックス、日本航空、イオン、野村證券、いすゞ自動車 |
BBB | アコム、商船三井、古川電気工業、沖電気工業 |
BB | シャープ、アイフル、日本板硝子 |
B | |
CCC | |
CC | |
D |
※2019年12月時点
<参考:格付け定義>
AAA | 信用力は最も高く、多くの優れた要素がある。 |
AA | 信用力は極めて高く、優れた要素がある。 |
A | 信用力は高く、部分的に優れた要素がある。 |
BBB | 信用力は十分であるが、将来環境が大きく変化する場合、注意すべき要素がある。 |
BB | 信用力は当面問題ないが、将来環境が変化する場合、十分注意すべき要素がある。 |
B | 信用力に問題があり、絶えず注意すべき要素がある。 |
CCC | 信用力に重大な問題があり、金融債務が不履行に陥る懸念が強い。 |
CC | 発行体のすべての金融債務が不履行に陥る懸念が強い。 |
D | 発行体のすべての金融債務が不履行に陥っているとR&Iが判断する格付。 |
キヤノンの中期経営計画【面接のネタに使える】
キヤノンの中期経営計画や今後の業績見込みについては、キヤノンのHPに資料が掲載されていますので参考にしてみてください。
<中期経営計画>
<経営方針説明資料>
毎年経営方針についての説明・プレゼンテーションを行う際の資料が掲載されています。
キヤノンの歴代社長の経歴
就職先、転職先の企業で働いていくなかで昇進や出世を目指している場合は、その会社の社長の経歴も重要なチェックポイントの一つになります。会社の社長になる人の経歴には大きく分けて4つのパターンがあります。
<社長の経歴の代表的パターン>
①同族会社で創業者やその親族が社長になるケース
②親会社出身の人が社長になるケース
③ヘッドハンティングで他社の社長経験者がなるケース
④新卒や中途入社の人が内部昇格して社長になるケース
①~③のパターンの会社では昇進や出世の難易度が高く(場合によってはノーチャンス)なりますが、④のパターンでは自分の努力次第で会社役員へのチャンスも開けています。もちろん会社での昇進は運の要素も大きいですが、自分にもチャンスがあるのか、或いは全くないのか、の違いは働くときのモチベーションにもつながると思います。キヤノンの社長の経歴は以下のようになっています。
御手洗 冨士夫(1995年9月~2006年5月)
年月 | 年齢 | 経歴 |
1961年4月 | 26歳 | キヤノン㈱入社 |
1979年1月 | 44歳 | Canon U.S.A.,Inc.社長 |
1981年3月 | 46歳 | 取締役 |
1985年3月 | 50歳 | 常務取締役 |
1989年1月 | 54歳 | 本社事務部門担当 |
1989年3月 | 54歳 | 代表取締役専務 |
1993年3月 | 58歳 | 代表取締役副社長 |
1995年9月 | 60歳 | 代表取締役社長 |
2006年3月 | 71歳 | 代表取締役会長兼社長 |
2006年5月 | 71歳 | 代表取締役会長 |
2010年12月 | 75歳 | 株式会社読売新聞グループ本社監査役 |
2012年3月 | 77歳 | 代表取締役会長兼社長 |
2016年3月 | 81歳 | 代表取締役会長 |
真栄田 雅也(2016年3月~現在)
年月 | 年齢 | 経歴 |
1975年4月 | 23歳 | キヤノン㈱入社 |
2006年1月 | 54歳 | DC事業部長 |
2007年3月 | 55歳 | 取締役 |
2007年4月 | 55歳 | イメージコミュニケーション事業本部長 |
2010年3月 | 58歳 | 常務取締役 |
2014年3月 | 62歳 | 専務取締役 |
2016年3月 | 64歳 | 代表取締役社長 |
キヤノンの歴史と沿革、ニュース
1933年 | 東京麻布六本木で精機光学研究所として発足 |
1947年 | キヤノンカメラ株式会社に商号変更 |
1955年 | ニューヨーク支店開設 |
1969年 | キヤノン株式会社に商号変更 |
1975年 | レーザープリンターの開発に成功 |
2015年 | Axis ABの株式を取得 |
2016年12月 | 東芝メディカルシステムズ(現キヤノンメディカルシステムズ)の株式を取得 |
キヤノンの中途採用求人の探し方【転職エージェントを活用】
中途採用の募集広告を出すと多数の応募が集まる大手人気企業は、主に非公開求人という形で中途採用の求人を出します。非公開求人とは、インターネットなどで誰でも見ることができる公開求人とは異なり、転職エージェントなどから紹介をしてもらうことで見ることができる求人のことです。
人気企業が非公開求人で中途採用を行う理由は、誰でも見ることができる公開求人で募集をすると応募が集まりすぎて企業側での選考が大変になることや、求人の内容自体に機密情報が含まれていたりする、ということがあげられます。つまり、多くの人が応募したくなるような年収が高く、離職率が低いホワイト企業の求人のほとんどは非公開求人ということになります。実際に私が超大手企業から内定を獲得したときはすべて転職エージェント経由の非公開求人で内定しています。
”非公開”求人といっても実際は転職エージェントに登録すれば無料で紹介してもらうことができます。また、転職エージェントはすぐに転職する意思がなくても「まずは情報収集だけ」という人も歓迎していますので、気になる方は転職エージェント経由で非公開求人を探してみると良いでしょう。
<筆者が超大手企業への転職時に利用した転職エージェント>
中途採用の求人は募集時期がピンポイントで、時期を逃すと求人情報を見れなかったり、応募する機会を逃すことになるので、私は転職を考えていない時でも転職エージェントに登録だけはしておいて、非公開求人を見たり紹介してもらうことができる状態にしています。その時々でどんな求人がでていて、どんなスキルにニーズがあるかを知っておくと、自分のキャリアの方向性を考えるのにも役立つと思いますよ。
転職エージェントの比較や利用方法については別記事で解説していますのでよろしければどうぞ。
キヤノンの採用倍率と転職難易度
キヤノンへの入社を目指す場合に気になるのが採用倍率や入社難易度ではないでしょうか。大手有名企業であるキヤノンの採用試験の倍率が高いのは間違いありませんが、新卒採用や中途採用の倍率を正確に公表するデータは今のところありません。
唯一、倍率を調べるのに使えるデータとしては、就職四季報に掲載されている”内々定者数”と”正式応募者数”があります。この内々定者数を正式応募者数で割ることで採用倍率を算出することができます。しかし、残念ながら就職四季報に記載されている情報は引用・転載が禁止されていますので、気になる場合は就職四季報の最新版を買って確認してみてください。
就職四季報で知ることができる採用倍率ですが、数字を公表している企業は一部です。もし、目的の企業が数値を公表していない場合には採用倍率を知る術はありません。
そうすると残された方法は、採用倍率を決める構成要素からある程度のレベル感を知る方法です。この方法では正確な採用倍率を知ることはできませんが、採用倍率がどのような要素によって上がったり下がったりするかを知ることは、就職転職活動において有益になるはずです。
採用試験の倍率を決める構成要素は以下の通りです。
①企業の知名度の高さ
入社希望者は知っている企業にしか応募はしません。具体的には、就職転職活動を行う段階ですでに知っている企業か、就職転職活動をする中で知った企業に応募することになります。そのため、知名度が高い企業や、就職転職の各種媒体での露出が多い企業は採用倍率が高くなります。
②人気、ブランドイメージの良さ
企業の人気度やブランドイメージの良さは、その企業への入社希望者を増やして採用倍率を高くします。
③待遇(給料、休暇、福利厚生等)の良さ
待遇が良い企業には多くの入社希望者が集まり、採用倍率が上がります。当たり前ですね。
④採用枠の狭さ(従業員数)
他の要素が同じであっても採用枠が狭い企業の方が採用倍率は上がります。そのため、大手有名企業であっても、採用枠が大きく、意外に採用倍率が低い企業も存在します。
⑤新卒一括採用、中途のみ採用などの採用戦略
④の採用枠とも一部重複しますが、企業によっては「新卒採用しかしない」「中途採用しかしない」というように、採用ルートを特色があるところがあります。その場合、新卒採用で入るは簡単だが、中途採用では難しい、またはその逆、といったことが起こります。
⑥競合(入社希望者)のレベルの高さ
これは採用倍率とは直接関係ありませんが、レベルの高い人が応募をしてくる企業は入社難易度が上がります。目的の企業に入社できる可能性を考えるのであれば、採用倍率を考えると同時に、競合の入社希望者がどれくらいのレベルかを考えると良いでしょう。
採用倍率を構成するこれらの要素から、目的の企業の採用倍率、入社難易度を推定してみてください。
キヤノンの平均年収と勤続年数
ここからはキヤノンで働くことになった場合の待遇や福利厚生、ワークライフバランスについて見ていきたいと思います。多くの人にとって仕事をする最大の目的はお金を稼ぐことですし、お金を稼ぎながらもワークライフバランスを保って楽しく働ける職場で働きたいと思っている方は多いのではないでしょうか。
まずはキヤノンの給料年収と勤続年数、離職率から見ていきたいと思います。
キヤノン従業員の平均年収/給料と勤続年数
決算期 | 18年12月期 | 19年12月期 |
グループ全体の従業員数 | 195,056 | 187,041 |
一人当たり売上高 | 20.3 | 19.2 |
一人当たり営業利益(百万円) | 1.8 | 0.9 |
(うち親会社の状況) | – | |
従業員数 | 25,891 | 25,740 |
平均年齢 | 43.8 | 44.2 |
平均勤続年数 | 19.2 | 19.5 |
平均年収 | 7,787,060 | 7,606,026 |
キヤノン有価証券報告書(2019年12月期決算)を元に筆者作成
<平均年収を見るときの注意点>
・工場のラインスタッフなど年収水準が低い社員がいると平均年収は低く出ます
・持ち株会社(ホールディングス)など幹部社員のみが所属している会社の場合は、平均年種が高くでます。
<キヤノンの平均年収を世間一般と比較>
キヤノンの平均年収の比較対象として製造業の平均年収、全産業の会社員の平均年収を掲載しておきます。
業種区分 | 平均年収 |
キヤノンの平均年収 | 761万円 |
製造業の平均年収 | 520万円 |
会社員の平均年収 | 441万円 |
正規社員の平均年収 | 560万円 |
非正規社員の平均年収 | 179万円 |
資本金10億円以上の会社員 | 616万円 |
資本金2000万円未満の会社員 | 382万円 |
事業所規模5000人以上の会社員 | 511万円 |
事業所規模10人未満の会社員 | 358万円 |
出典:平成30年分民間給与実態統計調査(国税庁)
<キヤノンの平均年収を他の大手企業と比較>
では次にキヤノンの平均年収を他の大手企業と比較してみましょう。
会社名 | 決算期 | 平均年齢 | 平均年収(円) |
キーエンス | 19年3月期 | 35.8 | 21,106,666 |
三菱商事 | 19年3月期 | 42.5 | 16,077,197 |
伊藤忠商事 | 19年3月期 | 41.7 | 15,207,832 |
三井物産 | 19年3月期 | 42.2 | 14,300,000 |
住友商事 | 19年3月期 | 42.6 | 13,895,582 |
丸紅 | 19年3月期 | 41.9 | 13,893,413 |
富士通 | 19年3月期 | 43.2 | 7,985,114 |
ANA | 19年3月期 | 45.5 | 7,766,000 |
パナソニック | 19年3月期 | 45.6 | 7,744,759 |
キヤノン | 19年12月期 | 44.2 | 7,606,026 |
資生堂 | 19年12月期 | 39.0 | 7,165,467 |
東日本旅客鉄道 | 19年3月期 | 39.4 | 7,153,829 |
メルカリ | 19年6月期 | 31.9 | 7,121,000 |
高島屋 | 19年2月期 | 46.7 | 6,785,000 |
ZOZO | 19年3月期 | 32.7 | 5,161,000 |
キヤノン役員の給料年収はどれくらい?
それでは次にキヤノンの役員の報酬体系、年収水準について見ていきましょう。
<役職ごとの年収>
役職 | 年収内訳 | 総額 | 人数 | 平均年収 |
取締役 | 基本報酬 | 716 | – | – |
取締役 | 賞与 | 54 | – | – |
取締役 | ストックオプション | 115 | – | – |
取締役 | 合計 | 885 | 5 | 177 |
社外取締役 | 基本報酬 | 48 | 2 | 24 |
監査役 | 基本報酬 | 47 | 3 | 16 |
社外監査役 | 基本報酬 | 58 | 4 | 15 |
単位:百万円
<役員報酬の他社比較>
では次にキヤノンの役員報酬を他の大企業と比較してみましょう。
会社名 | 年度 | 役職 | 平均年収 |
武田薬品工業 | 201903 | 取締役 | 485 |
東京エレクトロン | 201903 | 取締役 | 449 |
伊藤忠商事 | 201903 | 取締役 | 346 |
日産自動車 | 201903 | 取締役 | 323 |
ソフトバンクグループ | 201903 | 取締役 | 294 |
キヤノン | 201912 | 取締役 | 177 |
三菱商事 | 201903 | 取締役 | 162 |
三菱電機 | 201903 | 執行役 | 128 |
パナソニック | 201903 | 取締役 | 121 |
三井物産 | 201903 | 取締役 | 111 |
信越化学工業 | 201903 | 取締役 | 103 |
日立製作所 | 201903 | 執行役 | 103 |
三菱重工 | 201903 | 取締役 | 102 |
単位:百万円
<年収1億円以上の役員>
年収(役員報酬)が1億円以上の上場会社役員は、有価証券報告書にその報酬の額を開示することとされています。
キヤノンの場合、年収1億円以上の役員は4名で、各役員ごとの年収は以下の通りです。
氏名 | 役職 | 年収 |
御手洗 冨士夫 | 取締役 | 393 |
真栄田 雅也 | 取締役 | 166 |
田中 稔三 | 取締役 | 165 |
本間 利夫 | 取締役 | 134 |
単位:百万円
キヤノンの新卒入社の初任給
新卒入社の場合には、初任給を見て働く会社を決めてしまう方もいるかもしれませんが、実は初任給はどこの会社も大差ありません。そのため、重視すべきはそのあとの昇給の速さや平均年収です。企業の中には高い初任給で人材を集めておいて、その後の昇給がほとんどないという企業もあるので気をつけましょう。
参考までにキヤノンが公表している初任給は以下の通りです。
<キヤノンの初任給>
博士了 | 299,000円 |
修士了 | 246,200円 |
学部卒 | 223,000円 |
高専卒 | 196,300円 |
高卒 | 196,300円 |
※19年4月実績
キヤノンのワークライフバランス【勤務時間、年間休日、テレワーク、フレックスタイム】
その会社での待遇を知るには、年収や福利厚生だけではなく、働き方についても知っておく必要があります。2つの会社を比較したときに、一方が10%給料が高かったとしても、休日日数が15%少なかったとしたら時給は少ないということになりますね。
キヤノンの働き方・ワークライフバランスについての当サイトでの調査結果は以下の通りです。
勤務時間 | 7時間30分 |
勤務時間帯 | 8時30分~17時00分 |
フレックスタイム制度 | 情報なし |
固定残業、裁量労働 | 情報なし |
月平均残業時間 | 10.6時間(2018年度実績) |
昇給 | 年1回 |
ボーナス賞与 | 年2回 |
週休 | 週休2日制(原則土日祝日) |
年間休日 | 125日 |
有給付与日数 | 20日(初年度13日) |
平均有休消化 | 16.6日(2018年度実績) |
その他休暇制度 | フリーバカンス制度(1年間の任意の時期に、年次有給休暇を拠出し、1週間の連続休暇を取得する制度)、リフレッシュ休暇制度(勤続5年ごとに、3~10日の連続休暇が付与される特別休暇制度) |
テレワーク | 情報なし |
※2020年調べ
キヤノンの福利厚生、退職金制度
働く会社を選ぶうえでは、福利厚生や退職金制度も見逃せません。年収自体は少なくても、福利厚生で受けるメリットを鑑みれば、年収以上の魅力がある企業はたくさんあります。
キヤノンの福利厚生、退職金制度で確認できている情報は以下の通りです。
退職金制度 | キヤノン企業年金(確定給付型の企業年金制度) |
確定拠出年金 | あり |
社員寮・家賃補助 | 情報なし |
保養施設 | 箱根、熱海、湯布院にあり |
従業員持株会 | あり |
財形貯蓄制度 | あり |
グループ生命保険 | あり |
カフェテリアプラン ※会社が用意した福利厚生メニューの中から、好きなものを一定の範囲内で選択・利用できる制度 | 情報なし |
慶弔金 | 情報なし |
育児・介護支援 | 情報なし |
その他 | 情報なし |
キヤノンの離職率とホワイト企業度
就職や転職をする際にその会社の働きやすさをはかる指標として気になるのが離職率ですが、今のところ無料で入手できる範囲では公開情報が限られています。その中で多くの企業の離職率が確認できる情報ソースは就職四季報になります。就職四季報では、3年後離職率だけでなく、有給取得日数、平均年数、採用実績校など、その会社で働く上での細かい情報が記載されていますので、就職や転職をする会社を検討する上では必携の1冊と言えます。
また、東洋経済では定期的に、企業の離職率に関するランキングを公表していますのでそれも離職率を確認する上では参考になります。しかし、あくまで企業側から公表された情報であることから数字が良い方向に操作されていることがないとも言えませんのであくまで参考情報としてみていくのが良いでしょう。
ホワイト企業度、ブラック企業度の評判【リストラ、残業時間】
キヤノンは従業員にとっての働きやすさはどうなのでしょうか。実際に入社をしてみないとわからない部分は多くありますが、最近では長時間労働や過労死などに対する社会の問題意識が高まっているため、ホワイト企業としてのイメージ作りに力を入れて採用力の強化や離職率の低下を狙う企業も増えています。
就職先や転職先となる企業が従業員にとって働きやすいホワイト企業か、長時間労働やサービス残業が蔓延するブラック企業かを判定するには、従業員の離職率や勤続年数を調べる以外にも、厚生労働省が一定の基準を満たした企業に対して認定するくるみん、プラチナくるみん、ホワイト500(健康経営優良法人)などの認定状況を調べることが有効です。
参考:【厚生労働省HP】くるみん・プラチナくるみんマークについて
また、働き方改革への取り組み状況や過去のリストラ、過労死、労働訴訟などの事例を調べることもその企業が従業員を大切に扱っている会社かどうかを知る上では役に立ちます。
くるみん・・・キヤノンは認定あり◎
くるみんとは、仕事と子育ての両立支援への取り組み状況を厚生労働省が認定する制度で、政府の働き方改革への取り組み要請を受けて認定を受けようとする企業が増えています。くるみんを取得している企業は従業員の健康や幸福に対して積極的な取り組みをするホワイト企業である可能性が高いと推測できます。
キヤノンは2008年、2010年、2012年、2015年、2019年の計5回、くるみんの認定を受けています。
参考:くるみんの認定基準(一部抜粋)
<全般的事項>
・雇用環境の整備について、2年間~5年間の行動計画を策定、実施し、計画に定めた目標を達成すること
・法及び法に基づく命令その他関係法令に違反する重大な事実がないこと
<残業時間・長時間労働の是正について>
・フルタイムの労働者等の法定時間外・法定休日労働時間の平均が各月45時間未満であること
・月平均の法定時間外労働60時間以上の労働者がいないこと
・次の①から③までのいずれかを実施していること
①所定外労働の削減のための措置
②年次有給休暇の取得の促進のための措置
③短時間正社員制度、在宅勤務、テレワークその他の働き方の見直しに資する多様な労働条件の整備のための措置
<育休制度について>
・計画期間内の女性従業員の育児休業取得率が75%以上であること
・男性の育児休業等取得について、次の①又は②を満たすこと
①計画期間において、男性労働者のうち、配偶者が出産した男性労働者に対する育児休業等を取得した者の割合が7%以上であること
②計画期間において、男性労働者のうち、配偶者が出産した男性労働者に対する育児休業等を取得した者及び育児休業等に類似した企業独自の休暇制度を利用した者の割合が15%以上であり、かつ、育児休業等をした者の数が1人以上いること
・3歳から小学校就学前の子を育てる労働者について、「育児休業に関する制度、所定外労働の制限に関する制度、所定労働時間の短縮措置又は始業時刻変更等の措置に準ずる制度」を講じている
プラチナくるみん・・・キヤノンは認定あり◎
プラチナくるみんは、くるみん認定を受けた企業がさらに高い水準の取り組みを行い、仕事と子育ての両立支援制度の導入や利用が進んでいる企業が認定されるものです。プラチナくるみんの認定を受けている企業は長時間労働の対策や子育て支援を行っていることが認められているため、長期間腰を据えて働ける企業である可能性が高いです。
キヤノンは2019年にプラチナくるみんの認定を受けています。
参考:プラチナくるみんの認定基準(一部抜粋)
<全般的事項>
・雇用環境の整備について、2年間~5年間の行動計画を策定、実施し、計画に定めた目標を達成すること
・法および法に基づく命令その他関係法令に違反する重大な事実がないこと
<残業時間・長時間労働の是正について>
・フルタイムの労働者等の法定時間外・法定休日労働時間の平均が各月45時間未満であること
・月平均の法定時間外労働60時間以上の労働者がいないこと
・次の①から③までの全てに取り組み、かつ、①又は②について定量的な目標を定めて実施、達成していること
①所定外労働の削減のための措置
②年次有給休暇の取得の促進のための措置
③短時間正社員制度、在宅勤務、テレワークその他の働き方の見直しに資する多様な労働条件の整備のための措置
<育休制度について>
・女性労働者の育児休業等取得率が75%以上であること
・男性の育児休業等取得について、次の①又は②を満たすこと
①配偶者が出産した男性労働者のうち育児休業等を取得した者の割合が13%以上
② 配偶者が出産した男性労働者のうち育児休業等を取得した者及び育児休業等に類似した企業独自の休暇制度を利用した者の割合が30%以上、かつ、育児休業等を取得した者が1人以上いること。
・3歳から小学校就学前の子を育てる労働者について、「育児休業に関する制度、所定外労働の制限に関する制度、所定労働時間の短縮措置又は始業時刻変更等の措置に準ずる制度」を講じている
ホワイト500・・・キヤノンは認定あり◎
ホワイト500とは、経済産業省と日本健康会議が認定する「健康経営優良法人」のうち大規模法人部門の愛称で、従業員の健康に対する取り組みで高い水準にある大規模法人が選ばれます。
キヤノンはこのホワイト500に2019年に認定されています。
キヤノンの働き方改革への取り組み
厚生労働省が運営している「働き方・休み方改善ポータルサイト」では企業の働き方改革への取り組み事例を検索することができます。共働きが増える現代においては、働き方改革を進めていくことが少子化への重要な施策になることから、政府も長時間労働の抑制やフレックスタイム・テレワークの導入、育休制度などを充実させるよう企業に働きかけを行っています。
入社を検討している場合や、応募を検討している場合、「働き方・休み方改善ポータルサイト」で、該当の企業の取り組み事例が紹介されているか調べてみると良いでしょう。
<【厚生労働省】働き方・休み方改善ポータルサイト>
2019年12月現在、キヤノンについては以下の取り組みが掲載されています。詳細については「働き方・休み方改善ポータルサイト」で検索をしてみてください。
・働き方改革の推進
・ワークライフバランス推進機関の継続的な実施
・ノー残業デーの拡大(時間外労働の原則禁止)
・育児、介護中の社員に対する充実した勤務時間制度
キヤノンのリストラ、過労死、労災
リストラ、過労死、労災など、その会社で働く人にどのような問題が起きたかは大々的に報道されることは少なく、時間が経つにつれ風化されていきますが、こういった耳障りの悪い情報程よく調べておく必要があります。会社の風土は大企業であればあるほど変わるのは難しく、過去に起きた問題は高確率で再発し、その被害者はあなたになるかもしれません。
現時点でキヤノンのリストラ、過労死、労災等の情報はない、又は入手できていません。
キヤノンの会長である御手洗富士夫氏は会社の人事制度の中で、終身雇用を大変重視しているそうです。そのため、カメラ複写機業界では多数のリストラが行われる中でも、キヤノンの正社員はリストラ対象から免れています。
実際に、光学機器大手のニコンでも2016年に1000名規模、2009年にも1000名規模のリストラを表明していますが、ほぼ同じ事業環境にあるキヤノンでは正社員のリストラは行われていないようです。
キヤノンの転職口コミサイトでの評判
就職先、転職先を選ぶ際には求人票や企業サイトの採用情報だけを情報ソースにするのは危険です。これらは企業が優秀な人材を引き付けるために書いたいわば「広告」であり、その企業で働くメリットが強調して掛かれており、一方でデメリットは書かれていないか控え目な書かれ方をします。
就職、転職前にその企業の実態を把握するためには実際にその企業で働く人の口コミ、評判を見るのが大変参考になります。転職口コミサイトはその企業を退職した人や転職を希望する人が書いているので、必要以上にネガティブな情報も多いですが企業の実態を掴むのには大変役に立ちます。
<キヤノンの評判は下記の転職口コミサイトから検索>
・OpenWork「働く」のすべてを、オープンに(旧Vorkers)
<転職口コミサイトの比較>
転職口コミサイトの比較を別記事でまとめていますのであわせてご覧ください。
まとめ キヤノンの面接対策【転職内定への企業研究と中途採用倍率・難易度】
ここまでキヤノンの面接対策としての企業研究や働く職場としての待遇やワークライフバランスについて見てきました。本記事を参考に面接対策を進めていただき、一人でも多くの方が就職活動、転職活動により理想のキャリア、年収を獲得していただけることをお祈りしています。