キヤノンへ転職!年収、離職率、ホワイト企業度の企業研究

本記事では就職・転職活動をお考えの方向けにキヤノンの年収、勤続年数、離職率、ホワイト企業度等の企業研究をまとめています。

 

私自身も第二新卒での転職、未経験職種への転職などの苦境も経て、転職人気ランキングトップ10常連の企業から内定を獲得しましたが、厳しい採用選考を勝ち抜くには徹底した企業研究を行い、他の候補者との差別化ができるようにすることが重要だと実感しています。

 

こちらの記事を参考にキヤノンの企業研究を行い、就職・転職活動を有利に進めていただければ思います。

 

 キヤノンへ転職!年収、離職率、ホワイト企業度の企業研究

キヤノンへ転職!年収、離職率、ホワイト企業度の企業研究

キヤノンの会社概要と企業研究基本情報

キヤノンは1937年に設立され、主にカメラ、プリンター、半導体露光装置、医療機器などを取り扱っている企業です。キヤノンの社名の「キャノン」ではなく「キヤノン」が正しいので、採用選考を受ける際には間違えないようお気をつけください。

 

<キヤノンの会社概要>

会社名:キヤノン株式会社

英語表記:Canon Inc.

設立:1937年

本社所在地:東京都大田区

業種:電気機器

連結売上高:3,951,937百万円(2018年12月期)

連結従業員数: 195,056人(2018年12月期)

株式上場:東証第一部、ニューヨーク証券取引所

 

 

キヤノンの給料/年収と勤続年数/離職率

就職先、転職先を検討する上で最も気になるのがその企業で働く人の待遇(年収や勤続年数、離職率)ではないでしょうか。ここからはキヤノンの役員従業員の給料/年収と勤続年数/離職率について見ていきたいと思います。

 

キヤノン従業員の給料年収と勤続年数

決算期 17年12月期 18年12月期 -
グループ全体の従業員数 197,776 195,056
(うち親会社の状況)   - -
従業員数 26,075 25,891
平均年齢 43.5 43.8
平均勤続年数 18.9 19.2
平均年間給与 7,823,732 7,787,060

キヤノン 有価証券報告書(2018年12月決算)を元に筆者作成 

 

キヤノンの平均年収の比較対象として製造業の平均年収、全産業の会社員の平均年収を掲載しておきます。

 

製造業の平均年収・・・507万円

会社員の平均年収・・・432万円

正規社員の平均年収・・・494万円

非正規社員の平均年収・・・175万円

出典:平成29年分民間給与実態統計調査(国税庁) 

 

 

キヤノン役員の給料/年収はどれくらい?

それでは次にキヤノンの役員の報酬体系、年収水準について見ていきましょう。

 

<役職ごとの支給額>

取締役・・・986百万円(5名)、一人当たり平均297百万円

社外取締役・・・48百万円(2名)、一人当たり平均24百万円

監査役・・・52百万円(3名)、一人当たり平均17百万円

社外監査役・・・59百万円(4名)、一人当たり平均14百万円

 

<報酬総額1億円以上の役員>

御手洗 冨士夫(取締役)・・・372百万円

真栄田 雅也(取締役)・・・174百万円

田中 稔三(取締役)・・・166百万円

本間 利夫(取締役)・・・139百万円

松本 繁幸(取締役)・・・135百万円

 

 

キヤノンの離職率は?ホワイト企業と言えるか?

離職率に関する情報は今のところ無料で入手できる範囲では公開情報が限られています。その中で多くの企業の離職率が確認できる情報ソースは就職四季報になります。就職四季報では、3年後離職率だけでなく、有給取得日数、平均年数、採用実績校など、その会社で働く上での細かい情報が記載されていますので、入社する会社を検討する上では必携の1冊と言えます。

 

 

また、東洋経済では定期的に、企業の離職率に関するランキングを公表していますのでそれも離職率を確認する上では参考になります。しかし、あくまで企業側から公表された情報であることから数字が良い方向に操作されていることがないとも言えませんのであくまで参考情報としてみていくのが良いでしょう。

 

【東洋経済】新卒3年後の「若手が辞めない」300社ランキング

【東洋経済】給料が高く新卒が辞めない会社」ランキング

 

 

キヤノンへの転職と中途採用求人の探し方

キヤノンをはじめとする大手企業に転職したい場合はどのように求人情報を探せばよいのでしょうか。大手企業の求人は、非公開求人と呼ばれる転職エージェント経由でしか見ることができない形式で募集がかかります。

 

<公開求人>

リクナビNextなど、WEBサイトに登録すればだれでも見れる求人

 

<非公開求人>

転職エージェントで転職支援サービスを受けた人だけが見れる求人

 

理由としては、公開求人で募集をして応募が集まりすぎると企業側の選考が大変になることや、求人の内容自体に機密情報が含まれていたりする、ということがあげられます。つまり、多くの人が応募したくなるような求人のほとんどは非公開求人ということになります。

 

「非公開求人」を見るためには転職エージェントに登録が必要になります。転職エージェントへの登録や転職支援を受けるのはすべて無料ですので、転職するつもりがあってもなくても常に転職市場の情報収集として何社か登録しておくことをおすすめします。私自身も転職エージェントとは常に数社付き合いを持つようにしていて、その時々の求人情報を見て今後のキャリアプランの参考にしています。

 

<転職エージェント登録の流れ>

転職エージェントへの登録は社会人の方であれば誰でも下記の流れで行うことができます。

転職エージェント登録の流れ

 

 

<【完全無料】おすすめの大手転職エージェント3社>

転職エージェントはより多くの求人情報をカバーするため、取扱求人数が多い大手エージェントから登録することをおすすめします。下記の3社は私も過去に利用経験があり、基本的にはここに登録をしておけばその時市場に出回っている求人はほとんどカバーすることが可能です。

 

リクルートエージェント | 求人数・転職実績No1 

 

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キヤノンの業績、決算情報、財務内容

就職先や転職先の企業を選択する上でその企業の業績や財務内容を見ることは極めて重要です。大企業であっても東芝のように不祥事がきっかけであっという間に倒産寸前に追い込まるのが今の時代です。

 

大企業だから安心、中小企業だから不安、というのは幻想で、正解は「企業による」です。企業ごとに決算情報や財務内容は良く調べて、業績が怪しい企業は就職先としては避ける賢さが必要になります。それではキヤノンの業績、決算情報、財務内容について見ていきましょう。

 

直近3事業年度の業績

決算期 16年12月期 17年12月期 18年12月期
会計基準 米国基準 米国基準 米国基準
売上高(百万円) 3,401,487 4,080,015 3,951,937
営業利益(百万円) 228,866 331,479 342,952
営業利益率 6.7% 8.1% 8.7%
経常利益(百万円) 244,651 353,884 362,892
経常利益率 7.2% 8.7% 9.2%
当期利益(百万円) 150,650 241,923 252,755
利益率 4.4% 5.9% 6.4%
総資産 5,138,529 5,198,291 4,899,465
自己資本 2,783,129 2,870,630 2,827,602
自己資本比率 54.2% 55.2% 57.7%

キヤノン 有価証券報告書(2018年12月期決算)を元に筆者作成  

 

会社の業績の見方についてはこちらの記事で解説しています。決算情報の閲覧に不慣れな方がいらっしゃいましたらご参考にしてください。

 

 

海外売上比率と地域別売上の状況

就職、転職先の企業を見るときにその企業の将来性を重視する場合には、海外売上比率を見ることが一つの手段となります。日本は今後も少子高齢化が進むことは確実ですので、海外市場を開拓している企業は確実に有利になります。

 

<キヤノンの海外売上比率>

決算期 17年12月期 18年12月期
日本 884,828 869,577
米国 1,107,515 1,076,402
欧州 1,028,415 1,015,415
アジア・オセアニア 1,059,257 990,530
4,080,015 3,951,924
国内売上比率 21.7% 22.0%
海外売上比率 78.3% 78.0%

単位:百万円

キヤノン 有価証券報告書(2019年3月決算)を元に筆者作成 

 

 

キヤノンのセグメント情報(事業ごとの業績と事業内容)

セグメントとは企業が行っている事業の区分のことを言います。就職転職では企業を選ぶことも重要ですが、同様にどのセグメントで働くことになるかも非常に大切です。昨今では企業は生き残りをかけて不採算事業の整理・売却を行うことも珍しくありません。不採算事業で働いている場合、給与水準が下がるということや、気が付いたら別の会社に売却されていた、などという笑えない事態も起こりえます。

 

キヤノンでは、オフィスビジネスユニット、イメージングシステムビジネスユニット、メディカルシステムビジネスユニット、産業機器その他ビジネスユニットの4つのセグメントで事業を展開しています。それでは各セグメントの事業内容、業績について見ていきましょう。

 

<キヤノンのセグメント別売上高構成比>

キヤノンのセグメント別売上高構成比

 

オフィスビジネスユニットの事業内容と業績

<主要製品・サービス>

オフィス向け複合機、レーザー複合機、レーザープリンター、デジタル連帳プリンター、デジタルカットシートプリンター、ワイドフォーマットプリンター、ドキュメントソリューション

 

<主要会社>

キヤノンプレシジョン㈱、キヤノン化成㈱、キヤノン電子㈱、キヤノンファインテックニスカ㈱、長浜キヤノン㈱、大分キヤノンマテリアル㈱、キヤノンマーケティングジャパン㈱、キヤノンシステムアンドサポート㈱、キヤノンITソリューションズ㈱、Canon Virginia, Inc.、Canon U.S.A., Inc,、Canon Canada, Inc.、Canon Solutions America Inc.、Canon Financial Services, Inc.、Canon Bretagne S.A.S.、Oce-Technologies B.V.、Oce Printings Systems G.m.b.H.&Co. KG、Canon Europa N.V.、Canon Europa Ltd.、Canon Ru LLC、Canon (UK) Ltd.、Canon Deutschland GmbH、Canon (schweiz) AG、Canon Netherland N.V.、Canon France S.A.S.、Canon Middle East FZ-LLC、Canon Italia S.p.A、Canon Reserch Centre France S.A.S.、佳能大連事務機有限公司、佳能(蘇州)有限公司、佳能(中山)事務機有限公司、Canon Vietnam Co., Ltd.、Canon Prachinburi (Thailand) Ltd.、Canon Business Machines (Philippines), Inc.、Canon (China) Co., Ltd.、Canon Hongkong Co., Ltd.、Canon Singapore Pte.Ltd.、Canon India Pvt. Ltd、Canon Australia Pty. Ltd.、Canon Information Systems Reserch Australia Pty. Ltd. 他

 

<業績情報>

決算期 17年12月期 18年12月期
売上高 1,802,542 1,804,002
営業利益 189,261 220,804
当期利益率 10.5% 12.2%
従業員数(人) 103,380 95,052
売上高構成比 44.2% 45.6%
従業員数構成比 52.3% 48.7%
一人当たり売上高 17.4 19.0
一人当たり営業利益 1.8 2.3

単位:百万円

  

 

イメージングシステムビジネスユニットの事業内容と業績

<主要製品・サービス>

レンズ交式デジタ.ルカメラ、コンパクトデジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、デジタルシネマカメラ、交換レンズ、コンパクトフォトプリンター、インクジェットプリンター、大判インクジェットプリンター、業務用フォトプリンター、イメージスキャナー、マルチメディアプロジェクター、放送機器、電卓

 

 <主要会社>

福島キヤノン㈱、キヤノン・コンポーネンツ㈱、キヤノンファインテックニスカ㈱、大分キヤノンマテリアル㈱、大分キヤノン㈱、長崎キヤノン㈱、宮崎キヤノン㈱、キヤノンマーケティングジャパン㈱、Canon Virginia, Inc.、Canon U.S.A., Inc,、Canon Canada, Inc.、Canon Europa N.V.、Canon Europa Ltd.、Canon Ru LLC、Canon (UK) Ltd.、Canon Deutschland GmbH、Canon (schweiz) AG、Canon Netherland N.V.、Canon France S.A.S.、Canon Middle East FZ-LLC、Canon Italia S.p.A、Canon Reserch Centre France S.A.S.、佳能珠海有限公司、台湾佳能股份有限公司、Canon Vietnam Co., Ltd.、Canon Hi-Tech (Thailand) Ltd.、Canon Opt (Malaysia) Sdn. Bhd.、Canon (China) Co., Ltd.、Canon Hongkong Co., Ltd.、Canon Singapore Pte.Ltd.、Canon India Pvt. Ltd、Canon Australia Pty. Ltd.、Canon Information Systems Reserch Australia Pty. Ltd. 他

 

<業績情報>

決算期 17年12月期 18年12月期
売上高 1,135,584 1,007,365
営業利益 173,525 116,955
当期利益率 15.3% 11.6%
従業員数(人) 55,909 53,049
売上高構成比 27.8% 25.5%
従業員数構成比 28.3% 27.2%
一人当たり売上高 20.3 19.0
一人当たり営業利益 3.1 2.2

単位:百万円

 

 

メディカルシステムビジネスユニットの事業内容と業績

<主要製品・サービス>

デジタルラジオグラフィ、X線診断装置、CT装置、MRI装置、超音波診断装置、検体検査装置、眼科機器

 

<主要会社>

キヤノンメディカルシステムズ㈱、キヤノン電子管デバイス㈱、キヤノン・コンポーネンツ㈱、キヤノンマーケティングジャパン㈱、キヤノンメディカルファイナンス㈱、Canon U.S.A., Inc,、Canon Canada, Inc.、Canon Medical Systems USA, Inc.、Canon Europa N.V.、Canon Europa Ltd.、Canon Ru LLC、Canon (UK) Ltd.、Canon Deutschland GmbH、Canon (schweiz) AG、Canon Netherland N.V.、Canon France S.A.S.、Canon Middle East FZ-LLC、Canon Italia S.p.A、Canon Medical Systems Europe B.V.、Canon Medical Systems Manufacturing Asia Sdn. Bhd.、Canon (China) Co., Ltd.、Canon Hongkong Co., Ltd.、Canon Singapore Pte.Ltd.、Canon India Pvt. Ltd、Canon Australia Pty. Ltd. 他

 

<業績情報>

決算期 17年12月期 18年12月期
売上高 434,985 437,305
営業利益 21,941 28,839
当期利益率 5.0% 6.6%
従業員数(人) 10,851 11,759
売上高構成比 10.7% 11.1%
従業員数構成比 5.5% 6.0%
一人当たり売上高 40.1 37.2
一人当たり営業利益 2.0 2.5

単位:百万円

 

 

産業機器その他ビジネスユニットの事業内容と業績

<主要製品・サービス>

半導体露光装置、FPD露光装置、真空薄膜形成装置、有機ELディスプレイ製造装置、ダイボンダー、マイクロモーター、ネットワークカメラ、ハンディターミナル、ドキュメントスキャナー

 

<主要会社>

キヤノンプレシジョン㈱、キヤノントッキ㈱、キヤノン・コンポーネンツ㈱、キヤノンセミコンダクターエクィップメント㈱、キヤノン電子㈱、キヤノンアネルバ㈱、キヤノンマシナリー㈱、キヤノンマーケティングジャパン㈱、Canon U.S.A., Inc,、Canon Canada, Inc.、Axis AB、Axis Communications AB、Canon Europa N.V.、Canon Europa Ltd.、Canon Ru LLC、Canon (UK) Ltd.、Canon Deutschland GmbH、Canon (schweiz) AG、Canon Netherland N.V.、Canon France S.A.S.、Canon Middle East FZ-LLC、Canon Italia S.p.A、Milestone Systems A/S、Canon Reserch Centre France S.A.S.、Canon (China) Co., Ltd.、Canon Hongkong Co., Ltd.、Canon Singapore Pte.Ltd.、Canon India Pvt. Ltd、Canon Australia Pty. Ltd.、Canon Information Systems Reserch Australia Pty. Ltd. 他

 

<業績情報>

決算期 17年12月期 18年12月期
売上高 706,904 703,265
営業利益 40,728 65,546
当期利益率 5.8% 9.3%
従業員数(人) 18,476 26,763
売上高構成比 17.3% 17.8%
従業員数構成比 9.3% 13.7%
一人当たり売上高 38.3 26.3
一人当たり営業利益 2.2 2.4

単位:百万円

 

 

キヤノンの企業研究(その他の会社情報)

キヤノンの製品ブランド

・デジタル一眼レフカメラ「EOS」

・ミラーレス一眼カメラ「EOS M」

・インクジェットプリンター「PIXUS」

・業務用フォトプリンター「DreamLabo」

・デジタル複合機「imageRUNNER」

 

 

キヤノンの競合会社

・リコー(複写機、複合機)

・コニカミノルタ(複写機、複合機)

・富士フイルム(複写機、複合機、カメラ)

・セイコーエプソン(プリンター)

・ニコン(デジタルカメラ)

・ソニー(デジタルカメラ)

・パナソニック(デジタルカメラ)

・オリンパス(デジタルカメラ)

 

 

キヤノンの歴代社長の経歴

会社で働いていくなかで昇進や出世を目指している場合は、その会社の社長の経歴も重要なチェックポイントの一つになります。会社の社長になる人の経歴には大きく分けて4つのパターンがあります。

 

<社長の経歴の代表的パターン>

①同族会社で創業者やその親族が社長になるケース

②親会社出身の人が社長になるケース

③ヘッドハンティングで他社の社長経験者がなるケース

④新卒や中途入社の人が内部昇格して社長になるケース

 

①~③のパターンの会社では昇進や出世の難易度が高く(場合によってはノーチャンス)なりますが、④のパターンでは自分の努力次第で会社役員へのチャンスも開けています。もちろん会社での昇進は運の要素も大きいですが、自分にもチャンスがあるのか、或いは全くないのか、の違いは働くときのモチベーションにもつながると思います。キヤノンの社長の経歴は以下のようになっています。

 

御手洗 冨士夫(1995年9月~2006年5月)

生年月日 1935年9月生まれ

1961年(26歳) キヤノン入社

1979年(44歳) Canon U.S.A., Inc.社長

1981年(46歳) 取締役

1985年(50歳) 常務取締役

1989年(54歳) 代表取締役専務

1993年(58歳) 代表取締役副社長

1995年(60歳) 代表取締役社長

2006年(71歳) 代表取締役会長 兼 社長

 

真栄田 雅也(2016年3月~現在)

生年月日 1952年10月生まれ

1975年(23歳) キヤノン入社

2006年(54歳) DC事業部長

2007年(55歳) 取締役

2010年(58歳) 常務取締役

2014年(62歳) 専務取締役

2016年(64歳) 代表取締役社長

 

 

キヤノンの過去のリストラ

現時点でキヤノンのリストラ情報はない、又は入手できていません。

 

 

キヤノンのホワイト企業-ブラック企業 判定

キヤノンの従業員にとって働きやすさはどうなのでしょうか。実際に入社をしてみないとわからない部分は多くありますが、最近では長時間労働や過労死などに対する社会の問題意識が高まっているため、ホワイト企業としてのイメージ作りに力を入れて採用力の強化や離職率の低下を狙う企業も増えています。企業がホワイト企業かブラック企業かの判定には、政府が従業員に優しい企業に認定するくるみん、プラチナくるみん、ホワイト500などの認定制度が参考になります。

 

くるみん・・・キヤノンは認定あり◎

くるみんとは、仕事と子育ての両立支援への取り組み状況を厚生労働省が認定する制度で、政府の働き方改革への取り組み要請を受けて認定を受けようとする企業が増えています。くるみんを取得している企業は従業員の健康や幸福に対して積極的な取り組みをするホワイト企業である可能性が高いと推測できます。

キヤノンは2008年、2010年、2012年、2015年、2019年の計5回、くるみんの認定を受けています。

 

プラチナくるみん・・・キヤノンは認定あり◎

プラチナくるみんは、くるみん認定を受けた企業がさらに高い水準の取り組みを行い、仕事と子育ての両立支援制度の導入や利用が進んでいる企業が認定されるものです。

キヤノンは2019年にプラチナくるみんの認定を受けています。

 

ホワイト500・・・キヤノンは認定あり◎

ホワイト500とは、経済産業省と日本健康会議が認定する「健康経営優良法人」のうち大規模法人部門の愛称で、従業員の健康に対する取り組みで高い水準にある大規模法人が選ばれます。

キヤノンはこのホワイト500に2019年に認定されています。

 

 

キヤノンの働き方改革への取り組み

厚生労働省が運営している「働き方・休み方改善ポータルサイト」では企業の働き方改革への取り組み事例を検索することができます。共働きが増える現代においては、働き方改革を進めていくことが少子化への重要な施策になることから、政府も長時間労働の抑制やフレックスタイム・テレワークの導入、育休制度などを充実させるよう企業に働きかけを行っています。

 

入社を検討している場合や、応募を検討している場合、「働き方・休み方改善ポータルサイト」で、該当の企業の取り組み事例が紹介されているか調べてみると良いでしょう。

 

<【厚生労働省】働き方・休み方改善ポータルサイト>

【厚生労働省】働き方・休み方改善ポータルサイト

 

 

2019年12月現在、キヤノンについては以下の取り組みが掲載されています。詳細については「働き方・休み方改善ポータルサイト」で検索をしてみてください。

 

・働き方改革の推進

・ワークライフバランス推進機関の継続的な実施

・ノー残業デーの拡大(時間外労働の原則禁止)

・育児、介護中の社員に対する充実した勤務時間制度

 

 

転職口コミサイトでキヤノンについて調べる

就職先、転職先を選ぶ際には求人票や企業サイトの採用情報だけを情報ソースにするのは危険です。これらは企業が優秀な人材を引き付けるために書いたいわば「広告」であり、その企業で働くメリットが強調して掛かれており、一方でデメリットは書かれていないか控え目な書かれ方をします。

 

企業の実態を把握するためには実際にその企業で働く人の口コミを見るのが大変参考になります。転職口コミサイトはその企業を退職した人や転職希望の方々が書かれているので、必要以上にネガティブな情報も多いですが企業の実態を掴むのには大変役に立ちます。

 

<キヤノンの口コミは下記の転職口コミサイトから検索>

転職会議 企業の口コミ・評判・求人が豊富な転職サイト

カイシャの評判 日本最大級の口コミサイト

OpenWork 「働く」のすべてを、オープンに(旧Vorkers)

キャリコネ 転職希望者の信頼度が高い口コミサイト

 

 

格付けの状況

格付けとは格付け会社と呼ばれる会社がその会社の信用力を評価してランク付けをしたもののことを言います。信用力とはその会社が債券を発行してお金を借りた場合に、そのお金をきちんと返せるかどうかのことを言います。つまり、格付けが高い会社は財務内容が良好で経営状態が安定していると見ることができます。

 

<短期債格付け>

ムーディーズ -
スタンダード & プアーズ A-1
格付投資情報センター(R&I) -
日本格付研究所 -

 

<長期債格付け> 

ムーディーズ A3
スタンダード & プアーズ A+
格付投資情報センター(R&I) AA+
日本格付研究所 -

※最終確認日:2019年11月

 

 

キヤノンの歴史と沿革

1933年 東京麻布六本木で精機光学研究所として発足

1947年 キヤノンカメラ株式会社に商号変更

1955年 ニューヨーク支店開設

1969年 キヤノン株式会社に商号変更

1975年 レーザープリンターの開発に成功

2015年 Axis ABの株式を取得

2016年 東芝メディカルシステムズ(現キヤノンメディカルシステムズ)の株式を取得

 

 

関連記事(年収・勤続年数等の企業研究)

就職転職活動の企業分析や年収、勤続年数、離職率等の職場環境の調査はこちらもあわせてご覧ください。

 

 

まとめ(キヤノンの年収、離職率、ホワイト企業度)

ここまでキヤノンの年収、離職率、ホワイト企業度をはじめとする企業研究について書いてきました。本記事を参考に企業研究を進めていただき、一人でも多くの方が就職活動、転職活動により理想のキャリア、年収を獲得していただけることをお祈りしています。

 

 

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