企業研究のやり方を大手内定者が解説【就職転職活動のポイントとやるべきこと】

企業研究とは？日本にある会社400万社から働く会社を選ぶ

企業研究とは、就職活動や転職活動の中で応募する企業について調べたり情報収集をする作業です。現在、日本には約400万社の会社が存在しており、それぞれの会社が独自の事業を行っていて、当たり前ですが全く同じ会社はありません。その中でどの会社で働くかを決めるには、まず世の中にある会社がどんな会社かを調べなければいけません。

私たちは日常生活の中でもいろいろな会社名を耳にしたり、実際にいろいろな会社のサービスを受けたりしながら生活をしています。三菱UFJ銀行、NTTドコモ、セブンイレブンなど、会社名を知っている会社もたくさんあると思います。しかし、私たちが日常生活でかかわりのある会社は、直接消費者と取引をしていたり、テレビCMなどを放映しているほんの一部の会社でしかありません。

例えば、自動車メーカーと言えばトヨタ自動車。日本人でトヨタ自動車の名前を知らない人はいないと思います。私たちはトヨタ自動車の名前は知っていても、トヨタ自動車の車1台ができるまでに関わっている会社を何社知っているでしょうか。

トヨタ自動車の車ができるまでに関わっている会社には、車体の材料である鉄を作っている会社もあれば、工場で組み立てを行うロボットを作っている会社もあります。海外の工場で作られた車であれば、日本まで船で運んでくる海運会社もあるでしょう。私たち消費者の手にわたる商品にはトヨタ自動車の名前が付されていますが、そのトヨタ自動車の製品ができるまでに関わっている膨大な数の会社を私たち知らないものです。

こうした世の中にあるたくさんの会社の中から自分の働く会社を選ぶには、まず会社についての知識をつけないことには、どの会社がいいのか選びようがありませんね。世の中の会社を知って、自分が働く会社を選んでいくために企業研究は必ず必要になるのです。

企業研究を行う目的と必要性【なぜやり方を学ぶのか】

企業研究とは世の中にあるたくさんの会社の中から自分の働く会社を選ぶために、会社について調べて知識をつける作業でした。それでは就職転職活動に当たって企業研究を行う理由について、もう少し深堀していきたいと思います。

その企業が就業先として自分に合っているかを判断するため

企業研究を行う最大の目的は、世の中にはどんな会社があって自分はどの会社で働いたらいいのかを選ぶこと、会社を選ぶために必要な情報を手に入れることです。例えば、その企業の事業内容や商品・サービスに興味が持てるか、その会社の事業内容に将来性はあるか、給与水準や就業環境は問題ないか、といった点を確認する必要があります。

＜会社選びのために企業研究で確認することの例＞

・その会社の待遇はどうか

・その会社の社風はどうか、自分に合っていそうか

・その会社のワークライフバランスはどうか

・その会社のビジネスに将来性はあるか

面接採用選考を突破するため【志望動機やPRポイントを強化する】

企業研究をしっかり行って自分の行きたい会社が決まったとしても、その会社で必ず働くことができるわけではありません。自分が働きたい会社で働くためには、自分がその会社で働きたいという意思を持っていることはもちろん、その会社側にもあなたに働いてもらいたいと思ってもらわなければいけません。どこかの会社で働くというのは、片思いではダメで、必ず働き手と雇い手が相思相愛の状態にならないといけません。

多くの会社では、働き手である従業員を募集して、応募してきた人が会社側の希望にあった人材かを確認するために採用選考を行います。採用選考は、履歴書などの書類選考と、対面での面接で行われるのが一般的です。この採用選考は、待遇の良い人気企業であればあるほど倍率が高くなり、またスペックの高い人材と競合しなければいけないので、時に非常に難しい戦いになります。この難易度の高い採用選考を突破するためにも、企業研究は非常に重要な役割を担っています。

企業の採用選考では、その人がどういう人なのか、どういう能力を持った人なのか、ということを確認する一方で、その人が本当に自社に入りたいという意欲を持っているかという点もよく見られます。応募者側はその会社に入りたいという意欲を見せるためには、ただ「入りたいです！仕事をさせてください！」と言っても説得力がないので、企業研究をしっかり行って、なぜ自分はその会社に入りたいのか、その理由を合理的に説明できるようにならなければいけません。

この入社意欲は採用選考の中で「志望動機を教えてください」という質問で聞かれることが多いですね。読者の方でも、企業の面接で聞かれたことがある人がいると思います。この志望動機についての回答は、その企業について詳しく調べていないと、上っ面の志望動機やどこの企業にも当てはまるような志望動機しか話すことができず、採用選考をなかなか突破することができません。反対にその企業について徹底的に調べ、競合他社との比較や商品の競争優位性、その会社の今後の課題などを熟知していれば、おのずと他の候補者と一味違う志望動機を話すことができ、差別化に繋がります。

人気の高い大手企業の内定を獲得するためには自分の志望動機を合理的に説明するだけでは不十分な場合もあります。更に一つ上のレベルを目指すのであれば、なぜ自分がその会社に合っているのか、その会社に自分が入るとどんなメリットが会社にあるのか、を話せるようになると良いでしょう。ここまで話せるようになるためには、その会社のビジネスモデルやカルチャー、歴史なども企業研究により熟知していないと、面接官と話がかみ合わないアピールになってしまいます。

企業研究は自分が会社を選ぶという面ではもちろん必要ですが、もう少し考えてみると、その企業の採用選考を突破するためには非常に重要な作業です。就職活動や転職活動では、自己分析や応募書類の作成、面接の練習などやることがたくさんありますが、うまく時間をやりくりして企業研究も進めていきましょう。

企業研究のやり方。調べることすべきこと【どこを見るのがポイント？】

企業研究は自分に合った職場を探すためや、人気企業の厳しい採用選考を突破するために必要なことがわかりました。それでは実際に企業研究ではどのようなことを調べればいいのでしょうか。

就職先、転職先の候補となる会社を探す

企業研究にあたり、まずは就職先、転職先の候補となる会社を探します。最もポピュラーなやり方は、転職サイトや転職エージェントを通じて求人募集を出している会社を調べることです。また、求人を大々的に出していない会社であっても、HPなどで細々と通年採用を続けているような会社もありますので、必ずしも求人が出ている会社だけをターゲットにする必要はありません。

求人を出していいる会社を探すのはインターネットで今すぐにでも簡単にできます。最初に使うのは、取り扱い求人数の多い大手の転職サイトや転職エージェントが良いでしょう。大手の転職サイトや転職エージェントの一例を以下に載せておきます。

＜求人を出している会社から探す＞

・【転職サイト】リクナビNext

・【転職サイト】マイナビ転職

・【転職エージェント】リクルートエージェント

・【転職エージェント】dodaエージェント

求人を出している会社だけから会社選びをすると、やや網羅性に欠ける部分もあります。更に幅広く会社を探したい場合には、業界地図や就職四季報といった書籍で会社を探していきましょう。おそらく耳にしたことがない会社がたくさん載っていて、見ているだけでも勉強になると思います。

就職四季報では会社の事業内容に加えて、離職率や給与水準などが掲載されています。業界地図は業界ごとの有力企業の勢力図や、提携関係、商流などが載っているため、業界ごとのビジネスの理解にも役立ちます。

＜幅広く会社を探す方法＞

・就職四季報

リンク

・業界地図

リンク

会社の事業内容や業績を調べる【ビジネスモデル】

調べたい会社が決まったら、その会社の情報を順番に調べていきます。具体的に、企業研究で調べて頭に入れておきたい情報例を以下に挙げておきます。

＜企業研究で調べておく情報＞

・事業内容（取扱製品やサービス）

・設立年度

・沿革、その会社の大まかな社史

・本社所在地、本社以外の事業所所在地

・企業理念

・親会社や関連会社の数、事業内容

・従業員数

・売上高、売上高の推移

・利益率、利益率の推移

・海外売上比率

・自己資本比率

これらの具体的な調べ方は後程詳しく解説しますが、企業のホームページ、リクナビなどの求人情報サイト、就職四季報などの書籍、から情報を集めて調べていきます。

仕事内容、待遇、採用選考情報

企業研究では、会社のことを調べるのと同時に、自分がやることになる仕事内容や待遇についても調べていきます。具体的に調べておきたい項目の例を挙げておきます。

＜仕事内容や待遇で調べておくこと＞

・募集職種

・応募条件（年齢、経験年数、資格等）

・給与水準

・昇給ペース、30歳時平均年収

・福利厚生

・離職率

・子育て、介護支援

・残業時間の目安

・週休、有給休暇付与日数

・採用人数

・選考プロセス

・応募必要書類

同業他社や競合会社も調べる【業界研究も大切】

企業研究で他の人と差が付くのはこの同業他社、競合他社分析です。志望先の企業自体は誰でも調べるのですが、同業他社や競合他社まで詳しく調べている人は意外にも少数です。実際、志望先の企業を調べるだけでも大変なので、競合他社まで手が回らないという人が多いと思いますが、他の人がやっていないからこそ、やる意味があるのです。

やることとしては、志望先の企業と同じ内容を競合他社についても調べていきます。競合企業の情報は、志望先の企業とセットになって情報媒体に掲載されていることも多いので、調べる会社が2社・3社と増えても、調べる手間は2倍3倍には増えないものです。

競合先企業を調べると情報の比較検討ができるので、志望先企業についての理解度も上がります。例えば、「志望先企業の従業員数は1000人」という情報だけでは従業員が多いのか少ないのかわかりませんが、「志望先企業の従業員数は1000人、競合他社は500人」という情報があれば、志望先企業は従業員数が多いので、いろいろな人に出会うことができそうだな、と想像を膨らませたりすることができます。

競合先企業までの企業分析を行うのは手間もかかり一見遠回りのように思えるかもしれませんが、志望先企業の理解に非常に役立つので是非実行してください。競合他社を調べていく中で、第一志望の会社が変わるということもあるかもしれませんよ。

企業研究の情報源【ホームページ、転職サイト、IR情報など】

では実際に企業研究を行うときにはどういった情報源から情報を集めていけばよいのでしょうか。企業研究に使える情報ソースの基本的なものを挙げていきますので、これらにはすべて目を通しておくといいですね。

企業のホームページ

最初に見てほしいのはその会社のホームページです。企業のホームページには、入社希望者だけでなく、取引相手なども見る可能性があるものなので、様々な情報が網羅されている可能性が高いです。また、情報の正確性が担保されているので安心です。ただし、あくまで会社側の都合で作成しているものなので、会社にとって都合の悪い情報はホームページに載っていないので別の情報ソースから入手しましょう。

＜メリットデメリット＞

・情報が正確

・企業に都合の悪い情報は載っていない

例：トヨタ自動車のホームページ

トヨタ自動車株式会社公式企業サイト

企業情報、投資家情報、ニュースルーム、モビリティ、サステナビリティ、採用情報等、トヨタの企業情報全般を提供するトヨタ自動車の公式企業サイトです。

企業のホームページのIR情報、中期経営計画

上場企業のホームページ内には多くの場合、”IR情報”、”投資家向け情報”という項目が設けられています。（IR情報とはInvestor Relations、つまりその会社の株などを購入する投資家向けの情報のことです。）

IR情報、投資家向け情報の項目には、その会社に投資をするかどうかを判断するための情報として、その会社の業績や事業の内容などが書かれています。ここに書かれている情報は、その会社で働くことを考えている人にとっても非常に役に立つ情報です。

企業ホームページの投資家向け情報のあたりを探すと、中期経営計画を公開している企業も多くあります。中期経営計画とは、今後数年間の業績見通しや、これから注力していくビジネスなどがまとめられているものです。中期経営計画を読むと、その会社がこれからどういう方向に向かおうとしているのかや、その業界の将来性を知ることができるので、中期経営計画が公開されている場合には目を通しておくといいですね。

※中期経営計画はすべての会社が公開しているわけではありません。企業のホームページ内を探しても見つからない場合は、Google検索で「企業名　中期経営計画」で探してみてください。

例：三菱UFJフィナンシャルグループの中期経営計画

経営戦略｜三菱UFJフィナンシャル・グループ

三菱UFJフィナンシャル・グループは、高いグループ総合力、国内外で充実したネットワークを有する、総合金融グループです。

有価証券報告書

有価証券報告書は、証券取引所に上場している企業が年に１回作成、開示している資料です。有価証券報告書では企業の決算情報はもちろんのこと、役員の経歴、平均年収、平均勤続年収、平均年齢などその会社での働き方を知る上で大変役に立つ情報が記載されています。

有価証券報告書はEDINETと呼ばれる上場企業が情報開示をするための情報プラットフォーム上で閲覧することができます。そのほか、企業のホームページ上で公開している企業も多く、その場合は企業ホームページ内の投資家情報などの記載部分を探すと見つかります。

＜EDINETでの有価証券報告書の画面＞

※有価証券報告書の検索はこちら：EDINET書類検索

有価証券報告書はどこの会社もほとんど同じ共通のフォーマットで作られているので、情報の比較検討が非常に簡単に可能です。有価証券報告書の基本フォーマット（目次）は以下のようになっています。すべてに目を通すのが一番良いですが、有価証券報告書のボリュームが100ページ超となっている会社も少なくないので、時間がない場合は太字にしている部分だけでも読んでおいてください。

＜有価証券報告書の基本フォーマット＞

企業情報
　企業の概況
　　主要な経営指標等の推移
　　沿革
　　事業の内容
　　関係会社の状況
　　従業員の状況
事業の状況
　　業績等の概要
生産、受注及び販売の状況
　　経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
　　事業等のリスク
経営上の重要な契約等
　　研究開発活動
　　財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
設備の状況
設備投資等の概要
主要な設備の状況
設備の新設、除却等の計画
提出会社の状況
株式等の状況（株式の総数、新株予約権の状況、大株主の状況など）
自己株式の取得等の状況
配当政策
株価の推移
役員の状況
コーポレート・ガバナンスの状況
経理の状況
連結財務諸表等
連結財務諸表
　　　　連結貸借対照表
　　　　連結損益計算書
連結包括利益計算書
連結株主資本等変動計算書
連結キャッシュ・フロー計算書
連結附属明細表
その他
財務諸表等
財務諸表
貸借対照表
損益計算書
株主資本等変動計算書
キャッシュ・フロー計算書
附属明細表
主な資産及び負債の内容
その他
提出会社の株式事務の概要
提出会社の参考情報
提出会社の親会社等の情報
その他の参考情報
提出会社の保証会社等の情報
監査報告書

有価証券報告書を見たことがない方のために、トヨタ自動車の有価証券報告書からいくつか抜粋してイメージ図を掲載しておきます。

↓企業の主要な経営成績が掲載されています。

↓【事業の内容】ここを読むと会社のビジネスモデルを理解できます。

↓グループ会社の多い企業は事業系統図を見るとグループ経営の理解が深まります。

↓【従業員の状況】ここでは気になる年収水準や平均勤続年数が開示されています。

例；トヨタ自動車の有価証券報告書（企業HP上で公開）

アーカイブズ | 有価証券報告書・半期報告書 | IRライブラリ | 投資家情報 | トヨタ自動車株式会社公式企業サイト

トヨタ企業サイト「有価証券報告書・四半期報告書アーカイブズ」をご紹介します。トヨタは企業価値を持続的に高め、ステークホルダーの皆様とともに、安定的・継続的に発展していきたいと考えています。

wikipedia

wikipediaも企業のさまざまな情報が載っているので企業研究に使えます。wikipediaは企業が作成しているものではないので、企業側にとって都合の悪い情報、例えばリコールや、労働問題などが載っているのがメリットです。一方で、情報を編集しているのは不特定多数のインターネットユーザーなので、情報の正確性には気を付ける必要があります。

＜メリットデメリット＞

・企業に都合の悪い情報も掲載されている

・情報の正確性に注意

例：トヨタ自動車のwikipediaページ

トヨタ自動車 - Wikipedia

就職・転職情報サイト【リクナビ、リクナビNextなど】

就職、転職情報サイトは、求職者が知りたい待遇や労働条件が整理してまとまっているため、使いやすい情報源です。おすすめしたい使い方は、新卒向けの就職情報サイトと、中途採用向けの転職情報サイトの両方を利用することです。

転職活動を行う際には、転職サイトだけを見てしまいがちですが、ここであえて新卒用の就職活動サイトに登録をしてその企業のページを見てみるのもおすすめです。通常、新卒採用向けのページは転職者用のページよりもよく作りこまれていて情報も多く掲載されています。

注意点としてはこれらの採用ページは企業が優秀な人材を獲得すべく企業のメリットを前面に押し出した「広告」であるということです。ですから、自分にとって魅力的な内容が書かれていてもその内容に裏があるのではないか、本当にそうなのか、という用心深さをもって見ていくことが必要です。

＜就職転職サイトの例＞

・【新卒採用向け】リクナビ

・【中途採用向け】リクナビNext

転職エージェント

転職エージェントに登録をしておけば転職エージェントの担当者から志望先企業の情報をもらうことができます。転職エージェントでは、直接企業の担当者とコネクションがあるため、企業の生の情報を持っていたりします。直近の部署ごとの採用人数、社風、給与水準、採用選考の内容など、インターネットや書籍で調べてもなかなかわからない情報を転職エージェントは持っていたりします。

今すぐに転職をする予定がなくても、情報収集目的で転職エージェントに登録しても全く問題ありません。利用料も無料なので、企業研究のサポート要員ととして会員登録しておくと便利です。（私も転職エージェントは常時登録して使用させていただいています。）

＜企業研究で転職エージェントから情報収集する＞

・【転職エージェント】リクルートエージェント

・【転職エージェント】dodaエージェント

転職口コミサイト

転職口コミサイトでは、実際にその会社で働く従業員の声が多数登録されているため、その会社の実情を知るには非常に役に立ちます。ただし、投稿をしているのは一般の個人なので、情報の正確性には注意を払う必要があります。

また、転職口コミサイトに投稿をしているのは基本的に転職を考えている人だということも事前に知っておくと良いでしょう。転職をする人は一定割合以上が会社に不満を持っている人なので（もちろんポジティブな理由で転職する人もいますが）、どうしても口コミの内容はネガティブな情報になりがちです。どんなにいい会社であっても不満を持つ人は必ず出てくるものなので、その分は割り引いて口コミを見るといいでしょう。

＜大手転職口コミサイト＞

サービス名	転職会議	OpenWork	カイシャの評判
口コミ数	３００万件	９００万件	２５０万件
掲載企業数	２０万社	５万社	不明
会員数	７００万人	３００万人	不明
運営開始	２０１０年	２００７年	不明
運営会社	㈱リブセンス	オープンワーク㈱	エン・ジャパン㈱
運営会社	東証一部	非上場	東証一部
求人掲載数	１７万件	９万件	–

サービス名	キャリコネ	キャリドア
口コミ数	３００万件	不明
掲載企業数	６２万社	不明
会員数	不明	不明
運営開始	２００６年	２０１９年
運営会社	㈱グローバルウェイ	㈱パソナ
運営会社	東証マザーズ	東証一部
求人掲載数	３８万件	３万件

企業の関連書籍を探す

大手企業の企業研究をする場合には、その会社について書かれた書籍がでていることもあります。企業研究をしているのであれば、一度はAmazonでその会社名を入力して関連書籍が出版されていないか見てみましょう。

トヨタ自動車の例

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日産自動車の例

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新聞【日経新聞など】

就職活動、転職活動をしているのであれば日経新聞にはぜひ目を通しておきましょう。時間がない場合には、日経新聞のサイトで志望先企業の記事を検索するだけでもOKです。

＜日経新聞公式サイト＞

日本経済新聞 - ニュース・速報最新情報

日本経済新聞の電子版。日経や日経ＢＰの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

くるみんや健康経営優良法人など働き方改革への取組を調べる

くるみんとは、「くるみんマーク」、「くるみん認定マーク」、「次世代認定マーク」、｢次世代育成支援認定マーク」などと呼ばれるものの愛称名で、少子化対策や子育て支援などに関する一定の基準を満たした企業を厚生労働省が認定する制度です。その企業がくるみんに認定されているかどうかを調べることで、その企業が子育てを行う世代にとっても働きやすい制度を整えているかを確認することができます。

【厚生労働省】くるみん認定及びプラチナくるみん認定企業名都道府県別一覧

QA集：企業研究はいつからやる？

ここからは就職転職活動時の企業研究について、よくいただく質問にご回答していこうと思います。

「企業研究はいつからやればいいか」という質問については、可能であればできるだけ早くやり始めると良いと思います。企業研究は調べた会社が増えれば増えるほど、自分の中で比較対象ができて、より正確に会社を評価することができるようになります。

そうはいっても就職転職活動では、応募書類の作成、面接の準備などやることが多く、手が回らないということもあると思います。特に転職活動の場合には、仕事を続けながら転職活動をする方も多いので、時間的な制約は避けられません。

そういった場合には、自分のキャリアの棚卸や自己分析などをある程度終えてから企業研究に取り組むと良いでしょう。企業研究は一つの会社について調べたとしても、別の会社について調べるときにはまた一から調べ直しになります。

一方で、自分のキャリアの棚卸や自己分析は一度行えば、どこの企業の選考を受けるときにも使えます。作業の費用対効果を考えれば、まず自分のキャリアの棚卸や自分の仕事についての希望を整理するのに時間を使い、具体的な応募先が定まったところで企業研究を始めればOKです。

QA集：企業研究はどのくらいやる？どこまでやればいい？【終わらない】

企業研究はやり始めたらいくらでもやることはできるので、「いったいどこまでやればいいんだ。。。」と思う人も多いと思います。企業研究をどれくらいやればいいかは、自分がその会社にどれくらい行きたいかで判断してください。

自分がその会社にどうしても行きたいという強い思いがあるのであれば、時間の許す限り、あらゆる情報ソースから情報を入手して、その会社やその競合企業について調べ上げましょう。本当に入社したいかはわからないけどとりあえず応募してみた、という程度の会社であれば、ざっくりと企業研究をこなし、志望度が高まった段階でさらに企業研究を進めれば良いです。

そこまで志望度が高くない会社であれば、企業研究が不足している段階で選考を受けて不採用になったとしても、それほど後悔はないと思います。一方で自分がどうしても行きたい会社であれば、企業研究に注ぐ力が足りなかった実感があれば、必ず後悔が生じるでしょう。

もし、自分が絶対に入社したい！と強く思うような企業が見つかったのであれば「自分よりその会社を知っている人はいない」というくらいまで企業研究を極めていってください。実際に人気企業から内定を取るのは、それくらいまで作業を突き詰められる人だったりします。

QA集：企業研究をする時間ない。面接までにできてない

就職活動や転職活動の時には何かと忙しく時間が不足しがちです。そうすると企業研究に割く時間が無かったり、面接当日が近づいてきても企業研究ができていないということもあると思います。

まずは日常の時間の使い方を見直して、スキマ時間にインターネットで調べるとか、書籍を持ち歩いて調べるといった工夫が必要です。

それでも時間が足りないという場合には、調べる企業が多すぎるかもしれません。転職活動で実際に企業に応募する段階では、複数の企業の選考を同時並行で進めていくと思います。その時に受ける企業が多すぎると、ただでさえ仕事もある中で、転職活動の企業研究に手が回らなくなってしまいます。

採用されるチャンスを増やすためにはたくさんの企業の選考を受けることは必要ですが、そうはいっても自分のキャパシティでこなせる数の企業数に納めるべきです。採用選考を受ける企業数が増えすぎると、どの会社の選考対策も不十分になり、結局転職活動がうまくいかなくなってしまいます。ご自身が転職活動に割ける時間を考えて、応募する企業数を調整するようにしましょう。

QA集：企業研究に必要な情報が少ない。ホームページがない時のやり方

中小企業を企業研究をやるときにありがちなのが、インターネットや書籍を見ても情報が載っていない、というケースです。このようなケースではもし他にその企業の選考を受けているライバルがいたとしても、そのライバルも大した情報を入手出来ていないと考えられるので、企業研究ができていないことがそれほどマイナスにはなりません。この記事であげたような情報ソースからその会社の情報が入手できないのであれば、世の中に公開されている情報ではその会社を調べることはできないということです。

また、ごくまれに聞くのが企業のホームページがないというケースです。情報社会の現代では、企業のホームページは会社の顔と言っても過言ではありません。その企業と取引する人や、その企業のサービスを受ける人はインターネットでその会社を検索することは多くあるでしょう。そういった現代のニーズに対応できていない会社は、今後の将来性も心配です。

企業研究に支障があるのはもちろんですが、そもそもその会社に入社して大丈夫か、ということを考えた方が良さそうです。