投資関連のお役立ちサイトの一覧です。
各国経済情勢
実質GDP成長率
インデックスファンドで特定の国に投資をする場合には、その国の経済成長率を実質GDP成長率で確認しましょう。
・米国 直近4年間(Yahoo!ファイナンス)

・日本 直近4年間(Yahoo!ファイナンス)

・世界国別

人口増加率(国連)
人口が増加すればその国の生産・消費ともに伸びていくことが予想される一方、人口が減少していく国は今後衰退が予想されます。Pupulation data- Population Growth Rate からデータが出力できます。
人口ピラミッド-男女,年齢5歳階級別人口(総務省統計局)
人口増加率と合わせて確認したいのが人口ピラミッドです。20代~40代の生産性の高い年齢層が多い国はパワーがあります。高齢化が急速に進む日本やイタリアは今後衰退する確度はかなり高いです。
インフレ率
お金の価値は常に変動していて、特にインフレが起きるとお金の価値はどんどん目減りしていきます。インフレ率2%ならお金の価値は毎年2%ずつ目減りしていくので、インフレ率を上回るリターンを投資から実現させることを目標にすると良いでしょう。
・日本(Yahoo!ファイナンス)

・米国(Yahoo!ファイナンス)

為替・FX関連
為替レートの日次データダウンロード(みずほ銀行)
各通貨の為替レート(2002年以降)が日次ベースでダウンロードできます。為替レート変動や外貨建商品の値動きの分析に使えます。
購買力平価の為替レート(国際通貨研究所)
為替レートの動きの目安となる購買力平価の為替レートを掲載しています。FXや為替の見通しをするなら、頭に入れておくこと必須です。
各国政策金利(楽天証券)
各国中央銀行の政策金利の一覧です。

各国中央銀行会議のスケジュール(FX Cafe.jp)
為替の動きを見るとき上で重要な各国中央銀行の会議(FOMC、日銀会合、ECB理事会)のスケジュールをまとめてくれています。
貿易収支
貿易収支は通貨の需給状況が確認できる為替における重要指標です。貿易黒字の国では獲得した外貨を自国通貨に両替するため通貨高になり、貿易赤字の国では輸入のための外貨調達のために自国通貨を外貨に両替するため通貨安になります。
・日本(Yahoo!ファイナンス)
月によりまちまちですが、やや黒字に傾いているため若干の円高圧力がかかっています。

・米国(Yahoo!ファイナンス)
継続的な貿易赤字であり、ドル安圧力がかかっています。

米国株式
S&P500 チャート、データダウンロード(Investing.com)
世界の株式市場の中心である米国株式の動きを見る指標で、アメリカの主要500銘柄で構成されています。日本で流れるニュースではNYダウの方が報道が多いですが、NYダウは構成銘柄が30社と少ないため、株式市場全体を見る上ではS&P500の方が優れています。Investing.comでは、チャートの閲覧機能のほか、無料会員登録で日次ヒストリカルデータのダウンロードも可能です。
・Nomal S&P500 (SPX) 1970.1~

・Total Return (SPTR) 2005/3~

・Net Total Return 2007/1~

S&P500インフレ調整後指数(multpl.com)
S&P500に連動するインデックス投資をした場合の期待リターンは、実際のインフレ調整後の数値で見るとより正確です。株式投資で2%のリターンを出しても、インフレ率5%なら実質はマイナスですね。投資をするときはインフレ率を常に気にするようにしましょう。
S&P500のPER(multpl.com)
S&P500のPERで、1870年以降をチャート形式で見ることができます。相場の過熱感の確認に使います。
S&P500のPBR(multpl.com)
S&P500のPBRで、2000年以降をチャート形式で見ることができます。相場の過熱感の確認に使います。
投資信託 ETF
ETF銘柄一覧(日本証券所グループ)
国内のETF銘柄の一覧です。投資対象や信託報酬などがまとまっているので、希望する対象に投資できる商品があるか探すときに使えます。

東証ETF インデカティブNAV
通常、ETFの基準価格は1日1回しか更新されないのですが、ETFの取引をより活発化、透明化させるために、東証の取引時間中15秒おきにそのETFの1口当たりの価格が公開されており、その価格のことをインデカティブNAVといいます。取引時間中はリアルタイムで価格が変動するETFを売買するときは、このインデカティブNAVを参照しながら取引します。

投資信託実質コスト比較
投資信託で投資をしたときに投資家の手元に入るリターンは[運用収益-実質コスト]ですので、投資信託を選ぶときには少しでも実質コストが低い商品を選ぶことが大切です。実質コストとは、売買手数料や信託報酬などのすぐにわかる手数料のほか、ファンドが実際に運用をする際に係る売買委託手数料、有価証券取引税などがあります。
・ロイナビ
資産クラスごとの投資信託の実質コストをまとめてくれています。

・Zai Online
2020年5月更新の投資信託の実質コスト比較です。
